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- 電気代の高騰、どう対策する？〈後編〉
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こんにちは。いつか家づくりしたいと、さまざまな情報を収集している入社10年の広報担当です！
前編を公開してから、さらに電気料金は値上がりしています。
「この冬を乗り越えればなんとかなる」そんな希望を持ちながら思いで節電に努める方も多いのではないでしょうか。
しかし、今後も電気代は値上がりする可能性が高くなっています。
「すぐにできる対策」をご紹介した前編に続いて、後編では長期的な対策についてご紹介します。
これは、太陽光発電による電力の自給についてが中心になり、導入に時間がかかるうえ、導入コストもかかりますが、将来的な電気代への対策としてお読みください。
対策のポイントは以下の4つです。
■ 太陽光発電の導入
■ 電気の使用時間の工夫
■ 蓄電システムの導入
■ 使用エネルギーの削減
これについて解説していきます。
電気代高騰の今でも、あまり節電していない人がいる。
日々の暮らしの中で、なるべく電気を使わない工夫をしている人の中で、あまり節電していないという人がいます。
その方々に話を伺うと、自宅で 太陽光発電 をしていることがわかりました。
冬場、日照時間が多く積雪の少ない地域では特に、暖房で多くの電気が必要になる季節は電気代が節約できていますし、春夏秋という暖かい季節に発電量が増えたら買電より売電が上回ると見込んで、冬は少し電気代が高くても許容できると、安心して暮らしているとのこと。
電気代の高騰が見通せない今、太陽光発電システム導入費用も年々下がっているため、自家消費用に導入を検討してみてはいかがでしょうか。
太陽光発電システムは、既築の家にも載せることができるので新築でなくても検討できます。
出典：経済産業省令和４年度以降の調達価格等に関する意見資料（令和４年２月４日）より抜粋
あまり節電していない人でも、工夫していることがある。
太陽光発電設備を導入している方々の中でも、工夫をしていることがあります。
電気を使う時間帯を変更する という工夫です。
夜間に必要な照明や暖房は、使用する時間帯を変更できませんが、エコキュートなどの湯沸かしであれば昼間に変更することはできます。
夜間の電気代が売電価格を上回る場合は、昼間に売電している電気を自家消費したほうが電気代の節約につながるという考え方です。
あわせて、夕食の時間やお風呂タイムを切り上げて、夜はなるべく早く就寝するという、暮し方の工夫もしています。
湯沸かしだけでなく、炊事、掃除、洗濯、家事全般の発電の自家消費を最優先にしたスケジュールへ見直すと節電効果を高めることができます。
さらなる節電には夜間も電気の自給ができる蓄電システムを。
太陽光発電設備で昼間の電気を自家消費できると節約にはなりますが、電気を使う時間帯や、夜間の暮らし方の工夫が伴うことが分かります。
かつてはFIT（固定価格買取制度）の売電料金が買電料金を上回っていたため、昼間発電した電気は売る傾向にありましたが、FITの売電価格が下がりつつあるため、今後はできるだけ自家消費の流れになってきます。
そこで、最近注目されているのが夜間の電気も自宅で自給できる 蓄電システム 。
電気自動車（EV）の普及も進み、補助事業もある今、蓄電システムの導入にはよいタイミングではないでしょうか。
蓄電システムをうまく組み合わせると、使い方次第で、24時間電気を自給することも夢ではありません。
導入コストを下げる工夫を。
OMソーラーでは All Time Real ZEH（オール・タイム・リアル・ゼッチ）という考え方を提唱しています。
これは、24時間、なるべく自宅で発電した電気だけで暮らしましょうというもので、上記で紹介した太陽光発電や蓄電システムといった創エネ設備を導入するだけでなく、使用エネルギーを減らすことができる家づくりをすることがポイントです。
それには、家の新築時に1つめに高気密高断熱の家の設計、2つめに高効率設備を導入するという、2段階で家づくりを考えるとよいでしょう。
使用エネルギーが少ない家であれば、太陽光パネルの発電量を減らしたり蓄電容量の少ない設備にするなど、創エネ設備の導入コストの抑制にもつながります。
新築時に省エネで快適な室内環境をつくる高効率設備の例は、OMソーラー製品を参考にご覧ください。
既築の家では、高気密高断熱化として、熱の逃げやすい窓まわりを二重窓へ改修するなどすると効果的です。
二重窓への改修は、現在、補助制度の活用も可能です。※2023年2月現在
まとめ
ここでお話したことをまとめます。
1. 太陽光発電設備を導入すると電気代が高騰しても安心できる。
2. そのうえで、夜でなくてもよい電気は昼間のうちに使って、発電しない夜間には電気を使わないよう工夫する。
3. 夜間にも電気を自給自足できる蓄電システムなら、夜間の電気使用の工夫も少なく済むうえ、今なら補助制度も！
4. 省エネの家ならば、使用エネルギーが減り、太陽光発電・蓄電システムの導入コストも抑えられる。
ここまで、電気代削減の長期的な対策について解説しました。
ご家族が求めるライフスタイルと、生活コストのバランスで生涯設計をすることがこれまでの家づくりの主流でしたが、今後は特に自宅のエネルギーマネジメントに注目しましょう。
これは日々の電気代に家計が影響されずらい「安心」のためだけでなく、サステナブル社会への貢献につながる対応かもしれません。
各家庭の余剰電力をなるべく売電すれば、国内の電力の再生エネルギー率を高められるからです。
出典：資源エネルギー庁
高度なエネルギーマネジメント技術によって遠隔・統合制御を行うというバーチャルパワープラント（VPP）という構想も動き始めています。
将来、お住まいの地域にこのシステムが導入された時に、すぐに対応できる「未来型の住宅」になるでしょう。
▼OMソーラーについてさらに詳しくはこちら
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